長崎県で家を建てる際、水害や地震のリスクが気になる方もいるのではないでしょうか。
自分の理想を詰め込んだ注文住宅だからこそ、災害対策には力を入れたいところです。
そこで今回は、長崎県における主要な水害・地震リスクと、災害に強い住まいづくりのポイントについて解説します。
目次
長崎県の水害・地震リスク
長崎県での水害・地震時のリスクとして、以下の4つが挙げられます。
- 洪水
- 津波
- 土砂災害
- 建物の倒壊
同じ長崎県内でも地域によって被災リスクが異なるため、各特徴を押さえておきましょう。
洪水
洪水は長崎県で想定される主要な水害の一つです。
特に、河川沿いおよび低地にある市街地や住宅地では豪雨などによる浸水リスクが高い点に留意しましょう。
1982年の「長崎大水害」では、長崎市内を流れる中島川、浦上川、八郎川が氾濫し、床上・床下合わせて3万6千棟を超える浸水被害を記録しました。
津波
海に面した地域の多い長崎県では、津波被害にも注意が必要です。
特に、島原湾から橘湾にかけて東西に分布する「雲仙活断層」のうち、雲仙地溝南縁東部断層帯と西部断層帯の連動による地震が発生した場合、諫早市・雲仙市・南島原市・島原市で最大5～7mの津波が予測されています。（※）
なお、気象庁の資料によると、津波の高さ2mで木造家屋は全壊、4mを超えると石造家屋でも部分破壊に至ります。
※出典：長崎県『津波浸水想定について』
土砂災害
地震・水害の発生時には土砂災害の被災リスクも高まります。
長崎県は長崎市や佐世保市をはじめ、斜面に都市が形成された「斜面市街地」が多く、平地に比べて地盤が弱くなりやすいのが特徴です。
そのため、先の項でもお伝えした「長崎大水害」では県内4,457箇所で土砂災害が発生し、200人を超える死者・行方不明者が出ました。
建物の倒壊
大規模な水害や地震により、建物が倒壊するおそれがあります。
特に川沿いや斜面に建てられた古い木造家屋は倒壊・全壊の危険性が高く、近隣にある場合は速やかな避難が必要です。
また、倒壊の影響でライフラインの切断や、火災などの二次災害も予想されます。
新築時は自宅の住宅性能だけでなく、周辺環境についても確認するようにしましょう。
液状化のリスク
「液状化」とは、地震の影響で地盤が緩み、液体状に変化してしまうことを指します。
地盤沈下や建物倒壊の引き金となるため、できる限り避けたい現象の一つです。
液状化は、以下の3つの条件が揃うことで発生リスクが高まります。
- 緩い砂で地盤が形成されている
- 地下水の水位が高い
- 震度5以上の地震が発生する
たとえば、新しい埋立地や、過去に川・池・沼だった場所、谷埋め型の盛土造成地は地下水位が高く、地盤の安定性に欠けることから特に液状化しやすい土地と言えるでしょう。
新しく家を建てる際は、過去の地形図も参照しながら土地を選ぶことをおすすめします。
水害・地震に強い注文住宅を建てるポイント
水害や地震に強い住宅を建てるポイントは以下の4つです。
- ハザードマップから土地を選ぶ
- 「耐震等級3」の構造を選ぶ
- シンプルな間取りで設計する
- 耐久性の高い建材を選ぶ
後悔しない家づくりのためにも、それぞれ押さえておきましょう。
ハザードマップから土地を選ぶ
注文住宅を建てる際は、事前にハザードマップを確認し、建設予定地が危険区域等に指定されていないかチェックしましょう。
ハザードマップとは、自然災害発生時におけるリスクエリアを地図上に示したものです。
洪水・津波の浸水想定区域や土砂災害警戒区域が明示されており、被災リスクを一目で把握できます。
また、各地域の避難場所や避難経路の確認もできるため、安心して暮らせる土地選びに活用できると言えるでしょう。
土地探しのポイントについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
>>「注文住宅の土地探しのコツ！失敗しないための注意点も紹介」
「耐震等級3」の構造を選ぶ
地震に強い家づくりにあたっては、「耐震等級」にこだわることも大切です。
耐震等級とは、地震発生時における建物の崩れにくさを1〜3の等級で示した指標で、数字が大きいほど耐震性に優れた住宅とされます。
耐震等級3の建物は建築基準法で定められた耐震基準の1.5倍の耐震性能を有するため、災害時にも心強い住宅になると言えるでしょう。
ただし、耐震等級3を取得するには、申請費用や施工費用なども含めておよそ100〜200万円の追加費用が発生する場合があります。
耐震等級を選ぶ際は、予算とのバランスも考慮しながら検討するのがおすすめです。
シンプルな間取りで設計する
柱や壁の少ない家は建物を支える部分が少なく、地震の揺れに弱くなりやすい点に注意が必要です。
たとえば、開口部や吹き抜け部分が大きな家、建物の2階部分の床面積が1階部分よりも狭い「部分二階建て」の家などは構造の安定性に欠け、別途補強が求められます。
したがって、あらかじめ安定した構造となる設計をするのがよいでしょう。
具体的には、シンプルな形状の小部屋を規則的に配置して柱や壁の数を増やす、1階部分と2階部分が同じ形になる「総二階建て」の家にするといった方法が挙げられます。
耐久性の高い建材を選ぶ
耐久性の高い建材を使うことも、安心・安全な家づくりにおいて重要なポイントの一つです。
どれだけ優れた住宅でも、外壁や屋根材が雨風に晒されて腐食・劣化すれば、損壊に発展するおそれがあります。
たとえば長崎県内には、大村市や佐世保市をはじめ、海に面した住宅地が多くあります。
このような地域では、潮風による劣化を防ぐため、錆びにくいステンレスやアルミ製の金属板を屋根に使用するといった工夫が必要となるでしょう。
住まいの周辺環境に合わせた適切な建材を選ぶことが大切です。
災害対策におすすめの住宅設備
以下の4つの住宅設備を導入することでも災害対策を行うことが可能です。
- 太陽光発電
- エコキュート
- 蓄電池
- パントリー
順番に見ていきましょう。
太陽光発電
ソーラーパネルに集めた太陽光エネルギーを電気エネルギーに変換する太陽光発電は、近年導入が進んでいる住宅設備の一つです。
停電時の非常用電源として活用できるため、天候さえ整えば災害時にも役立ちます。
また、新築時に利用できる「ZEH補助金」の対象設備となる点もメリットと言えるでしょう。
エコキュート
エコキュートとは、大気中の熱を利用した給湯器で、ガス・電気給湯器に比べてCO2の排出量が少ない省エネ給湯器として注目されつつある設備です。
貯湯タンクがあるため、災害時でも一定量のお湯や生活用水を確保できる点が魅力と言えます。
また、太陽光発電と同じく「ZEH補助金」の対象です。
蓄電池
モバイルバッテリーのように充電することで繰り返し利用できる住宅用蓄電池は、太陽光発電と組み合わせることで効果を発揮します。
たとえば、太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯めておけば、災害時にすぐ活用できるほか、電力の自給自足も可能です。
さらに、「ZEH補助金」対象でもあるため、新築時の導入ハードルが比較的低い点もメリットと言えるでしょう。
パントリー
パントリーとは、キッチンやダイニングの周辺に設けられる収納スペースのことです。
約1畳〜3畳の収納スペースを確保でき、食品や消耗品の備蓄はもちろん、防災グッズの保管にも役立ちます。
また、基本的に造作棚となるため、置き家具の棚と異なり、地震の衝撃によって転倒する心配がない点もメリットと言えるでしょう。
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長崎県は海に面し、斜面市街地が多い地形から、津波・洪水・土砂災害のリスクが高く、地震時には液状化のおそれもあります。
土地探しの際はハザードマップを活用し、できるだけ被災リスクの低いエリアを選ぶとよいでしょう。
また、実際に家を建てる場合も、耐震性能や構造、住宅設備に着目し、被災時の影響を最小限に抑える対策を行うことが大切です。
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